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「ガイドライン工法」は、必ずしも“特別な耐震工法”というわけではありません。新しい建築基準法に基づいて、耐風、耐震、耐雪、耐水などについて、一定の性能を持つ強い屋根をつくり、消費者に安心、安全、快適な住まいをお届けする屋根工事の一般的な基準です。
したがって、これからの屋根工事は、すべて「ガイドライン工法」によって行われることになり、一部悪質なリフォーム業者の場合は別として、何か特別に工事費が上乗せされるという性格のものではありません。但し、旧建築基準法による工事よりは、明らかにクオリティー・アップした工事をすることになりますので、以前より全体として多少の工事費の上昇は避けられないケースが出て来るものと考えられます。
また、屋根工事の費用は、全国各地域によって異なっていますので、残念ながら、全国一律の標準的な価格を提示することができないのが実情です。その地域での適正な価格を知るためには、大変面倒だとは思いますが、２〜３社から見積りを取り、それを比較してみるのがいちばんです。見積りをイヤがったり、すべて「一式」で済ませたりするような業者は、お世辞にも信用できる業者とはいえませんので、対象からはずすことをおすすめします。
さらに、「ガイドライン工法」を、“特別な工事”として見積りをする業者（すでにその被害が出ています）は、いわゆる悪質なリフォーム業者ですので、絶対に契約書に印鑑をつくようなことは止めてください。一般社団法人全日本瓦工事業連盟（全瓦連）［■HP］に加盟している工事店であれば、」に相談されるといいでしょう。全瓦連は、全国で約2,800の専門業者が加盟している内閣府所管の一般社団法人で信頼できる全国組織です。組合事務所（全国47団体）［■HP］があり、公式サイトではお近くの加盟店を探すこともできますので、電話などで直接お尋ねください。
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