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３つぐらいの要因が考えられます。
１番目は、いうまでもなく、家自体の耐震性の問題です。柱の太さや耐震カベの数と配置、開口部の大きさ、筋かいの有無、基礎の強さなどが違えば、隣家同士でも、片方は大きな被害、片方はビクともしないという例は、全国の被災地のあらゆる所で見られます。阪神淡路大震災の時も、東日本大震災の時も道一つはさんで、こうした対照的な光景が見られました。こうしたことを受け全国の自治体では、それぞれの家ごとに、耐震診断（一部地域を除き、基本無料）を行っていますので、専門家にご相談ください。（一般社団法人日本建築防災協会［■HP］）
２番目は、その家が建っている地盤の問題です。地盤の弱い所では、同じ規模の地震でも、当然被害は大きくなります。前述のように、道一本をはさんで被害の大きさが違った例はたくさんあります。現在は、道のむこうと全く同じように見える地面でも、海や川、沼や谷を埋め立てた土地は、地盤が弱いことになります。その埋め立てが江戸時代になされ、300年以上も経って安定しているといっても、大地震の前では大した差がありません。川や沼の痕跡が全くないのに、地名にそうした名前が付いている場所は要注意です。地域の資料館に行くと、古地図が残されていますので、自宅の土地が昔はどうだったかが確認できます。一度お調べになることをお薦めします。
３番目は地震の種類です。浅い活断層の周辺で起きる直下型の地震は、狭い範囲に強い衝撃力（加速度・ガル）を与えます。阪神大震災の時に、神戸海洋気象台で観測した南北方向の最大加速度は818ガルでしたが、直下型の場合は、1000ガルをはるかに超えるケースがあるといわれています。地震の大きさ（マグニチュード）や揺れ（震度）が小さくても、こうした場合は、狭い地域で大きな被害が出ます。国立研究開発法人産業技術総合研究所「活断層データベース」［■HP］では、全国の活断層マップを発表していますので、ご自宅の位置を確認しておきましょう。
上記の３つの要因で赤信号が出た場合は、早急な耐震対策にとりかかる必要があります。一般社団法人日本建築防災協会の公式サイト［■HP］に、耐震対策について自治体や建築技術者への相談窓口や、都道府県の耐震改修促進計画・支援制度など詳しく掲載されていますのでご利用ください。
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